水泳

2010/06/18

がんばっている日本

Bms2010
数日前からノルウェーのオスロに滞在している。

昨年のニュージーランド研修の縁から、12年ぶりにこの学会に参加した。

International Symposium on Biomechanics and Medicine in Swimming

この学会は40周年を迎えるが、過去の国別参加者数はアメリカの次いで日本が第2位を占める。

経済では中国・韓国・インド等の台頭にあって分が悪いが、ここではまだまだ彼らの出番は極少である。個々の努力も大事だが、国力もアカデミックに注いでほしい。民主党さん?

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2008/06/11

スポーツのスポンサーシップ契約

日本水泳連盟は、日本代表選手の着用する水着の事実上のオープン化を認めた。
アスリートが最高のパフォーマンスを発揮できるための条件・環境づくりに貢献する判断として歓迎したい。
とは言っても、選手個人にあっては、なお複雑な状況に追い込まれていくことだろう。どの水着を着用するかが、連盟の主導ではなく、個人の判断に委ねられ、それに関する全責任を負うことになる。

トヨタの社員はトヨタ車に乗らなければならない?
これに類する問題で、どういう方針を持つかが、その企業の姿勢・ポリシーを判断することができる。

国内3社のSpeedo社に対するディスアドバンテージは小さくないようだ。そもそも、自社技術に関する過信のようなものはなかったか?製品としてのテクニカルな競争力を持つということに関するウェイトに不足はなかったのか?情報戦や政治力のようなものも含めて。
水連側や選手たちも、製品によってここまでパフォーマンスが影響されるとは予想していなかったのではないか?
シドニー五輪あたりの一時期、フルスーツとか、サメ肌とか、話題にはなったが、機能や性能を評価してスポンサーシップを締結するのではなく、基本的にはテニスウェアなどのように、有名選手がそのブランドを着用するということによるイメージアップ効果を狙ったスポンサーシップであったようにも思える。

競技団体やアスリート個人としても、スポンサーシップなりパートナーシップを結ぶ際は、契約書にさらに生々しい・シビアな条項を盛り込むことになるだろう。
巨額の金が動くとされているF1レース界では、既に当然のように「パフォーマンス条項」と呼ばれる契約要件があることが知られている。
車体、あるいはエンジン等に関して、競技における十分な競争力を維持することを課し、ライバルに対して競争力失われた場合、違約金無しに契約を破棄できるというような条項である。
F1マシンは1レース毎に進歩しており、常に改良努力を重ねていないと競争力を維持できない。
パフォーマンス条項を締結することによって、サプライヤー側の製品に関する技術的な改良努力を保障させ、リスクを低減させるのである。

国内3社は、大事なオリンピック本番直前に、競争力において明らかな遅れをとってしまった。3社の対応は選手に対して違約を咎めない旨の見解を表明しており、これは立派な判断だと歓迎されているが、今後は製品としての競争力を確保するための何らかの対策が採られていくことだろう。
スポンサー契約に関わらず選手が自由に水着を選べるオープン化が維持されるのであれば、それ自体がパフォーマンス条項ともなる。メーカーも大変だ。

パンツ1枚で勝負できるといわれてきた、古典的なスポーツである競泳。
その水着が高価な希少品でなければ勝てないようになるのであれば、もはや別のスポーツになったということなのだろうか。

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2008/05/31

毎秒300コマテスト映像


高速度ビデオ撮影。
専用機器で一昔は数百万から数千万円。
今でも専用機器で数十万。
ところがカシオの新機種デジカメでこれが録れる。
実売価格は10万円を下回る。

被写体は世界最速といわれる水球のスタンディングシュート。

いろいろ使えそう。

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2008/05/24

報道機関の罪

20080524

トップ記事だから目についた。

「目的外使用」? またマッサージチェアやカラオケセット?あるいはコンサート?と思ってよく見たら、「安全・安心な学校づくり交付金」じゃない。体育施設はじめ学校の改修には積極的にこれを活用せよと文部科学省が音頭をとって広めてきた制度である。ナニ?プール改修・調理場の整備が目的外?そんなことはない。この補助金の対象事業リストに載っているじゃない。

安全・安心な学校づくり交付金
対象事業リスト

本来なら、予算運用の利便性確保のため一本化された学校等改修交付金の使途が、結果的に耐震化事業に4分の3が費やされたというニュースであるべきはず。逆に言えば耐震化以外の改修事業が圧迫制限されているとも解釈できる。耐震化以外の改修事業をすることは、いけないことなのか?

時節的に耐震化を優先する考えは解らなくもないが、老朽化した体育館・プール・調理室・屋外教育施設等、本来の教育目的を全うするための改修を妨げる理由はない。校舎の耐震化は児童生徒の生命安全を保障する大切なものだが、プール水泳だって児童生徒の生涯にわたる生命、もっと言えばその成果が家族や周りに居合わせた人の安全性にまで影響する大切な学習の場である。どちらが大切か?優劣をつけるような問題でもないだろう。どちらも大切。

何か勘違いか誤解、あるいは特定の意図が働いているように見える。
ネット検索したら、読売新聞共同通信が同記事を掲載している。

見識を疑うね。

その情報源は財務省の見解。予算の性質や目的を全く理解していない。

「学校づくり交付金の使い道は地方自治体の裁量に任されているが、プールの整備など趣旨に合わない例が約24%にも及んでいる。国庫補助率を引き上げる以上、使い道は厳格化してほしい」

だったら、耐震目的事業だけ補助率を引き上げればいいんじゃない。プール整備などそのほかの改修事業をするなというのか?趣旨に合わないと言っている24%は、「安全・安心な学校づくり交付金」の基準に合致しているのに。

これに対する文科省の見解はどうなんだ?

ボンクラ官僚の的外れな発言をそのまま伝えるだけなら、誰にでもできる。
物事の真偽と本質を見極めて、しっかり解釈して伝えてほしい。

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